気になるニュース
気になるニュースをチェックしよう。どんなニュースもビジネスに絡めて考えよう。ビジネスタレントになろう！
-
ビジネスパーソンのスマートフォンでの情報収集に関する調査
MMD研究所は、スマートフォンを所有している20歳～49歳のビジネスパーソン557人を対象に「ビジネスパーソンのスマートフォンでの情報収集に関する調査」を実施。スマートフォンを所有しているビジネスパーソン（N=557）を対象に、スマートフォンでの情報収集方法を聞いたところ、「ポータルサイト」が72.0％と最も多く、次いで「ソーシャルメディア」が43.6％となっている。「無料ニュース閲覧アプリ」は8.1％と1割を切る形となった。「無料ニュース閲覧アプリ」を利用しているビジネスパーソン（N=45）に利用しているアプリを聞いたところ、「Yahoo!ニュース（66.7％）」が最も多く、「SmartNews（46.7％）」、「Gunosy（42.2％）」と続いた。次に、「無料ニュース閲覧アプリ」の利用頻度を聞いたところ、「ほぼ毎日」と答えたビジネスパーソンが77.8％だった。「無料ニュース閲覧アプリ」を利用しているビジネスパーソン（N=45）に利用するシーンを聞いたところ、「通勤前（28.9％）」、「通勤時（22.2％）」と51.1％が朝にニュース閲覧アプリで情報収集し、時間が経つにつれ減る傾向にあることがわかった。情報収集2014 年 4 月 9 日
-
第17回世界CEO意識調査 日本分析版
PwC Japanは、「第17回世界CEO意識調査」における、日本企業のCEO（127人）の回答結果を、「第17回世界CEO意識調査 日本分析版: Fit for the future メガトレンドの中で日本企業の成長戦略を探る」として発表。本調査は、2013年9月～12月初旬に、世界68カ国の主要企業の最高経営責任者（CEO）1,344人を対象に実施したもの。本調査が主要項目の一つとして毎年取り上げているCEOの「成長への自信」をみると、今後1年間の自社の業績見通しについて「自信がある」と回答した日本のCEOは84％で、前年の調査結果（73％）から11％上昇し、リーマンショック前の水準（87％）をほぼ回復するとともに、世界全体（85％）と同水準になりました。世界全体の結果と比較した日本のCEOの回答の特徴は、今後成長していく上で「新たな地域の市場」を重要な要素に挙げる割合が24％（世界全体14％）と高いこと、また成長を見込む海外市場として、中国（62％）を筆頭に、米国（39％)、タイ（30％)、インドネシア(21％)、ベトナム（15％）およびインド（15％）が上位に並び、米国を除くとアジア諸国を重視する傾向が強いことが挙げられます。一方で、企業が直面する脅威として、新興国における成長の鈍化（87％）、為替レートの変動（82％）を懸念する割合が高いことも特徴と言えます。経営戦略2014 年 4 月 9 日
-
日経ウーマン「企業の女性活用度調査」
日経WOMANは、4年連続で「企業の女性活用度調査」を実施。同調査は『日経WOMAN』が、1988年の創刊時から不定期で実施しているもので、今回で12回目。企業における女性社員活用の実態を1.管理職登用度2.ワークライフバランス度3.女性活用度4.男女均等度の4つの指標で測定し採点。それらを合計して算出した総合得点を偏差値化し、総合ランキングを作成。1位 資生堂、2位 住友生命保険、3位 日本IBM、4位 パソナグループ、5位 第一生命保険、6位 ANA、7位 セブン＆アイ・ホールディングス、8位 明治安田生命保険、9位 イオン、10位 高島屋。今年はセブン＆アイ・ホールディングス（7位）とイオン（9位）が総合ランキング10位内に初めてランクインし、流通業界の躍進が目立った。上位企業では女性の活躍の場を広めるために、管理職の育成・登用やダイバーシティ推進に積極的なケースが多く見られた。ダイバーシティ/人材マネジメント2014 年 4 月 9 日
-
PwC、ブーズ・アンド・カンパニーとの統合手続きを完了
PwC（プライスウォーターハウスクーパース）は、ブーズ・アンド・カンパニーとの統合手続きを完了。ブーズ・アンド・カンパニーは、その名称を「Strategy&（ストラテジーアンド）」に変更。この統合に伴い、日本においては、「ブーズ・アンド・カンパニー株式会社」が「プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー株式会社」に社名変更を行った。なお、プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジーは、独立した法人としてビジネスを行う。コンサルティング2014 年 4 月 8 日
-
ECサービス利用実態に関する調査
ドコモ・ドットコムは、スマートフォンユーザーのECサービスの利用実態について、独自に調査し、その結果をまとめた調査分析レポート「ECサービス利用実態に関する調査」の販売を開始。ECサービスを利用するのは、スマートフォンとパソコンどちらの利用が多いかとの設問では、全体ではパソコンを優先的に使うユーザーが半数以上を占め、パソコンでの利用が主流と言える。男女別で見ると、男性は7割近くのユーザーがパソコンを優先的に使うのに対し、女性はスマートフォンを優先的に使うユーザーがパソコンを上回り、男女での利用傾向は大きく異なる。年代別で見ると、男女ともに年齢が下がるにつれて、スマートフォンを優先的に使うユーザーの割合が増加しているが、特に女性はその傾向が顕著で、20代以下ではスマートフォンを優先的に使うユーザーがパソコンを優先的に使うユーザーを大きく上回っている。若年層がスマートフォンを優先的に使う割合が高いのは、PC所有率の低さや利用機会の少なさが理由として想定されるが、一方で、スマートフォンがECサービスを利用するデバイスとして十分に要件を満たすものと認識されていることがうかがえる。EC/流通・小売2014 年 3 月 26 日
-
スマートフォンゲーム市場規模
CyberZは、シード・プランニングと共同で、一般社団法人日本オンラインゲーム協会協力の元、スマートフォンゲーム市場動向調査を実施。2013年のスマートフォンゲーム市場は5,468億円、前年比178.0％となった。これは、同年の国内ゲーム市場規模全体の約5割を占め、国内家庭用ゲームソフト市場規模2,537億円の約2.2倍を上回る水準となる。スマートフォンネイティブアプリ市場は昨年の1,340億円を大きく上回る、3,178億円（前年比237.2％）となった。スマートフォンブラウザゲーム市場規模は、2,290億円(前年比132.2％)へ拡大。スマートフォンゲーム市場は、スマートフォン端末の普及に合わせて、引き続き高い水準で成長することが予測され、2014年のスマートフォンゲーム市場規模は6,584億円、前年比120.4％と予測。また、2016年、スマートフォンゲーム市場規模は8,000億円に到達する見込み。市場規模2014 年 3 月 26 日
-
電通、グローバル市場でコンテンツ・ビジネスを推進する専門組織発足
電通は、グループのグローバル・ネットワーク・ブランドの一つである「Dentsu media」（電通メディア）を活用し、広告主と生活者、メディア企業を結び付けるコンテンツ・ビジネスをグローバルに推進していく専門組織「Dentsu media Creative Content」（DMCC）を 4月1日付で発足。日本市場で培ってきた電通の強みであるエンタテインメント、スポーツ関連コンテンツなどのプロデュース業務を、より一層グローバルに展開していく。具体的には、アジアを中心に海外13カ国・地域・22 拠点でメディア事業を行っている電通メディアのネットワークを活用し、日本コンテンツの海外輸出、海外コンテンツの他国への輸出、新しいコンテンツの開発、各種コンテンツのマネジメント、コンテンツ・ビジネス人材の育成などを総合的に手掛けることで、広告主によるコンテンツを活用したコミュニケーション機会と、メディア・コンテンツホルダーによるビジネス機会の創出・拡大に貢献していく。（リンク先PDF）コンテンツ/広告2014 年 3 月 26 日
-
働きたい組織の特徴（2015年卒）
リクルートキャリアの研究機関・就職みらい研究所は、大学生および大学院生の就職活動において、働きたい組織の特徴を明らかにするため、就職活動を行っている2015年3月卒業予定の大学3年生・大学院1年生を対象に、調査を実施。大学生（全体）の働きたい組織の特徴は、「コミュニケーションが密で、一体感を求められる」「仕事と私生活のバランスを自分でコントロールできる」「ウェットな人間関係で、プライベートも仲が良い」「安定し、確実な事業成長を目指している」「周囲に優秀な人材が多く、刺激を受けられる」などであった。人材マネジメント/組織2014 年 3 月 26 日
-
博報堂グループ、アジアにおけるマーケティングリサーチグループ 「Cimigo Holdings Ltd.」の株式を取得
博報堂と博報堂グループの調査会社 東京サーベイ・リサーチは、共同でアジアにおけるマーケティングリサーチグループ「Cimigo Holdings Ltd.」（Cimigo Holdings）の株式を５１％取得。博報堂ＤＹグループは、次期２０１４年度の中期経営計画で掲げた「世界一級のマーケティングサービス企業集団」を実現する為に、アジアを中心とした新興国での体制強化を基本戦略の一つとしている。今回のCimigo Holdingsへの資本参加は、本経営計画の具体施策の一環であり、今後更にアジア地域でのビジネスを拡大していく。Cimigo Holdingsは、香港にある持株会社で、傘下に、クライアントの調査企画・提案から調査結果に基づくコンサルティングまでを行うCimigoと、調査の実施業務を行うCidoの２つの事業を持つマーケティングリサーチグループ。香港、ベトナム、マカオ、中国（上海）、インドネシア、インドに事業所を展開し、多くのグローバル企業、ローカル企業と継続的な取引を行っている。マーケティングリサーチ2014 年 3 月 19 日
-
電通とベネッセ、 新しいペット産業の創出に向けた異業種参加型コンソーシアム
電通とベネッセコーポレーションは、共同で新しいペット産業の創出を企図した異業種参加型のコンソーシアム「Design with Pet Project」を4 月から立ち上げる。具体的には、電通のペットに関する社内専門チーム「Think Pet Project」が独自調査やマーケティング支援活動で培ってきたノウハウ／インサイトと、ベネッセコーポレーションがペット専門情報誌『いぬのきもち』『ねこのきもち』を通し蓄積してきた多くの知見やデータベースを掛け合わせることで、業種の枠を超えた参画メンバー企業と共に、新規事業の可能性を探っていく。コンソーシアム立ち上げの背景には、1 兆4,000 億円にも上るペット市場の規模増大に伴う企業の参入意向の高まりと参入機会の拡大が挙げらる。従来はペット産業と縁のなかった業種においても、需要の増加と多角化、テクノロジーの発達などによって、容易に参入することが可能な状況。今回立ち上げるコンソーシアム「Design with Pet Project」は、「人もペットもうれしい社会を」を理念として掲げ、業種を問わず多くの企業に会費制で参画いただきながら、共にこの理念の実現と新しいペット産業の創出を目指す。（リンク先PDF）新規事業/経営戦略2014 年 3 月 13 日
![[読書メモ]世界を制した20のメディア](/images/banner/09040301.gif "[読書メモ]世界を制した20のメディア")