気になるニュース
気になるニュースをチェックしよう。どんなニュースもビジネスに絡めて考えよう。ビジネスタレントになろう!
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脳科学×マーケティング
大日本印刷は脳科学を活用したマーケティング支援サービスを開始。測定した脳波から生活者の興味関心の度合いを分析し、効果的な制作物の作成を支援する。脳科学をマーケティングに活用するニューロマーケティングは注目されてきましたが、まだ発展途上の分野の印象でしたが、本格的な実用段階に入ってきたのでしょうか。もっと具体的な手法や事例などが公開されると良いですね。ニューロマーケティング/マーケティング2010 年 4 月 12 日
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女子会の実態
ヤフーバリューインサイトは首都圏一都三県(東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県)在住の20~49歳有職女性を対象に女子会に関する調査を実施。女子会は「女性だけで集まる会」ですが、その中身は食事会やショッピング、いえのみ(家飲み)、観劇などなど多岐に渡っている模様。調査結果を見ているとやはり女性のネットワークはすごいなと感じます。マーケターは女子会を研究してみてはいかがでしょうか。マーケティング/女性市場2010 年 4 月 11 日
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ギャルママの食生活
ギャルママ雑誌 No.1の「I LOVE mama」と味の素kkが『ギャルママ』の食生活を中心としたライフスタイルを調査。「夕食を作る頻度」は、69.2%が「ほぼ毎日」、いまどきのママが料理レシピを探すのは「ケータイから」が79.5%、「ママサー」に6割所属、公民館など無料施設で「ミーツ」なるものを開催して話題は、子育て・料理などなど面白い結果。ちなみに雑誌「I LOVE mama」も発行部数が20万部もあるそうで、やはりギャルママは相当増えていますね。マーケティング2010 年 4 月 11 日
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最も成長した小売業(米国)
米Forbes誌は「最も成長した小売業」を発表。NRF(全米小売業連盟)や企業の決算などを基に、過去3年間の売上高の伸びが最も高い企業10社を選出。Apple社のアップルストアやAmazon.comなどが入っています。その他カジュアル衣料チェーンや外食など日本では馴染みがない企業も多く入っています。企業規模は大きくなくても成長している企業もありそうですね。これらの企業から学ぶことは多そうです。流通・小売2010 年 4 月 8 日
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iPhone使いこなし
GQ JAPAN5月号の誌面に掲載されていて、とても参考になったiPhone特集。それがX BRAND内で公開されていたのでご紹介。ITジャーナリストの林さんや元MS日本法人社長の成毛さんなどがiPhone術を披露しています。iPadがニュースを賑わせていますが、まずはiPhoneをもっと使いこなしたいですね。iPhoneユーザーの方は是非ご覧ください。ワークスタイル2010 年 4 月 6 日
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GirlsAward2010
5月22日にファッションと音楽の融合した日本最大級のファッションイベント「GirlsAword2010」が開催。渋谷を中心とするガールズファッションは中国をはじめ東アジアで高い競争力を持っていますよね。イベントは世界に同時配信され、オフィシャルECサイトでは商品を東アジアでも購入できるなどアジア市場を強く意識されています。渋谷からアジア、世界に日本のファッション・音楽シーンを発信していく試みとなりそうですね。ファッション関係者でなくともマーケターはその熱気を感じに現場に行ってみてはいかがでしょうか。アジア市場/イベント2010 年 4 月 5 日
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世界で最も革新的な企業2010
ちょっと前のニュースですが、Fast Company誌が世界で最も革新的(イノベーティブ)な企業2010を発表していました。1位はFacebookで以下Amazon,Apple,Googleなど最近の常連組が続きます。評価基準が探せなかったのですが、IDEO社が35位にランクインしているので売上などの企業規模に関わらずイノベーティブで独自の文化を築いている会社を選んでいるのではないでしょうか。日本からはファストリテーリングが41位にランクインしています。また、24業種別ランキングTop10も発表しています。イノベーション/経営戦略2010 年 4 月 3 日
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あのアーロンチェアにライトシリーズが
米国の家具メーカー、ハーマンミラー社の日本法人であるハーマンミラージャパンが、機能を限定した「アーロンチェアライト(Aeron Chair Lite)シリーズ」を期間限定で販売。アーロンチェアは高機能ワークチェアとして人気ですが、このタイプは機能を限定して値段も引き下げた。ちょっと頑張って家にも導入できる値段です。仕事や勉強の効率が上がる!かもしれません。ワークスタイル2010 年 4 月 2 日
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インド国勢調査
インド政府は10年に1度の国勢調査を開始。国勢調査を行う職員とボランティアの数は250万人、費用は全体で推定約1240億円!調査を統括するのも大変です。インドは巨大市場として注目されていますが、地域ごとの個性の違いは中国よりも大きく、経済格差も大きい市場なだけに情報収集で苦戦している企業も多い。今回の調査で企業にとって有益なマーケティング情報が手に入りますね。BOP市場などもある程度正確な数字が出てくるかもしれませんね。インド市場/リサーチ2010 年 4 月 1 日
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生活意識に関するアンケート調査
日銀が全国の満20歳以上の個人4,000人を対象に「生活意識に関するアンケート調査(第41回)」の結果を発表(有効回答者数2,284人)。生活者の意識や行動を大まかに聴取する一種の世論調査で、景気感、暮らし向き、消費意識、物価に対する実感、電子マネーの利用動向などを調査しています。改めて厳しい生活意識が浮き彫りとなっていますが、物価下落については生活者もジレンマを感じているような印象です。リサーチ2010 年 4 月 1 日