気になるニュース
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国内電子書籍市場の調査
矢野経済研究所は、国内電子書籍市場の調査を実施。2013年度の電子書籍市場規模は、小売価格ベースで前年度比19.7％増の850億円であった。2013年度の電子書籍市場について主なコンテンツ分野別にみると、コミック分野は650億円と市場全体の8割弱を占め、国内の電子書籍市場はコミック分野が牽引している状況にある。同分野は長編シリーズが多く、過去作品をまとめ買いするケースが多くあることも一因である。2014年度の市場規模は小売価格ベースで前年度比23.5％増の1,050億円の見込み、2017年度には1,910億円と拡大基調を予測する。今後、コミック分野においては過去の作品の電子化が一巡することで、市場の伸び率は鈍化していく可能性があるものの、小説・文学などの読み物分野においては徐々に電子化される作品も増えていることから、今後の伸びが期待される。またスマートフォンやタブレット等、デバイスの進化も電子書籍市場の拡大を後押しするものとみられる。市場規模2014 年 9 月 17 日
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QS世界大学ランキング2014
QS世界大学ランキング2014が発表された。ランキングは、1位はマサチュ―セッツ工科大学（MIT)、2位はケンブリッジ大学とインペリアル・カレッジ・ロンドン、4位はハーバード大学、5位はオックスフォード大学 となった。日本はアジアの中で、総合の大学ランキングに一番数多くの大学をもつ国である。今年の総合ランキング全863校中、日本の大学は38校、中国からは27校、韓国からは24校がランクインしている。世界ランキングを占める大学数は、アメリカ（144）、イギリス（70）、ドイツ（42）、フランス（41）に次いで、日本（３８）は第5位となっている。東京大学（31位 ）は2013年以来、アジアの教育を先導する大学である。東京大学は、63,676名の研究者に向けたアンケートよると、アジアで第一位、28,759名の雇用者によっては、アジアで第二位を占めた。また、東京大学の論文被引用数は、アジア第三位、世界第100位となり、研究出版の影響を評価している。日本の大学24校の順位低下がみられたが、トップ100には5校、そのうちの2校は上位50位にランクインしている。大学2014 年 9 月 17 日
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M＆Aに関する企業経営層アンケート調査
GCAサヴィアンは、今夏、上場企業および非上場有力企業の経営層(経営者および経営企画担当役員等)を対象に「M＆Aに関するアンケート」調査を実施。アジア向けM＆A戦略を重視する傾向が続く中、グローバル市場での確固たる地位を目指し、北米に注目する企業が増えている。1件あたり100億円以上と、企業買収の予算を大型化する企業が、前年に比べて大幅に増え、また、ノンコア事業について、黒字であっても積極的に売却すると回答する企業が4割を占めている。事業と資本の選択と集中を進め、積極的なM＆Aを展開し、海外に、市場や販路の獲得を目指す企業の姿勢が伺える。M＆A/経営戦略2014 年 9 月 10 日
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企業におけるオム二データ・オム二チャネル戦略に関する動向調査
ＮＴＴデータ経営研究所は「ＮＴＴコム リサーチ」登録モニターを対象に「企業におけるオム二データ・オム二チャネル戦略に関する動向調査」を実施。自社単独での顧客情報収集に関して「自社接点からの実名データ」が47.0％、「自社接点からの匿名データ」が37.3％、「第3者提供の実名データ」が34.8％、「第3者提供の匿名データ」が30.2％と、アドテクノロジー（広告技術）の進化・普及にともなって、多種多様なオムニデータの活用度が進んでいる。40.6％の企業で「各種顧客関連情報の統合活用のための各種顧客情報ID連携」を実施。39.8％の企業で「各種顧客関連情報を調査分析し、顧客ターゲティングや顧客特性ごとのおすすめ商品提案などマーケティングへ活用」を実施。39.4％の企業で「各商品サービス情報・在庫関連情報販売チャネル横断で各種商品サービス情報・在庫関連情報を収集統合し、販売機会ロスを減少させ、販売向上させる施策」を実施している。多くの企業でオムニデータ・オムニチャネル戦略の推進が進んでいる。オム二チャネル/マーケティング2014 年 9 月 10 日
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ＴＶＣＭ×YouTube InStream動画広告のクロスメディア広告効果調査
博報堂ＤＹメディアパートナーズは、ＴＶＣＭとオンライン動画広告をかけ合わせることで商品・サービスに関するコミュニケーション活動の効率を高める仕組みの構築を目指し、｢ＴＶＣＭ× InStream動画広告のクロスメディア広告効果調査｣を実施。本調査では、グーグル株式会社の協力を得て２０１３年４月以降に実施されたTVCM× InStream動画広告（YouTube InStream動画広告を使用）クロスメディアキャンペーン（７業種、１６キャンペーンが対象）において、複数の年齢層をターゲットとしたキャンペーンを選定、各キャンペーン２万人以上で述べ３２万人を対象にした。調査結果では、ＴＶＣＭとInStream動画広告をかけ合わせることで「ターゲットリーチ効率」を向上させる結果が得られました。また、ＴＶＣＭとInStream動画広告の重複接触の場合、TVCM単体接触と比べて、「広告認知率」や「商品への興味関心」等において高くなる傾向が見られた。マーケティング/広告・宣伝2014 年 9 月 10 日
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企業の防災対策に関するアンケート調査
東京商工会議所は、震災対策特別委員会において、会員企業における帰宅困難者対策やＢＣＰの策定状況等の防災対策の実態を把握するために標記アンケート調査を実施。調査結果のポイントは以下のとおり。帰宅困難者対策条例の認知度は６割。従業員規模が小さくなるほど認知度は低下する。条例の努力義務である「全従業員分の３日分の備蓄」は半数、都が呼びかけている「外部の帰宅困難者向けの１０％余分の備蓄」をしている企業は２割にとどまる。従業員に対する安否確認手段は「メール」、「通話」がそれぞれ６割。災害時は通信規制や輻輳によりメール・通話が利用できない可能性が高いが、災害時の安否確認に効果的な「災害用伝言サービス」は３６．６％にとどまる。一時滞在施設として協力する企業、協力する可能性がある企業の合計はわずか５.４％。一方、一時滞在施設開設までの間、来客者等を受け入れる可能性がある企業が４割あることから、一時滞在施設の確保には、一時滞在施設の必要性の啓発とさらなる協力依頼が重要。ＢＣＰ策定率は２割にとどまる。従業員規模が小さくなるほど策定率は低下する。強化・拡充を望む防災対策は、「インフラ耐震化」（６７．３％）に次いで「帰宅困難者対策」が５８．９％。「帰宅困難者対策」への関心は高いものの、条例の努力義務である備蓄等の取り組みが十分ではない実態が明らかになった。BCP2014 年 9 月 10 日
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ゴルフ市場に関する調査 2014
矢野経済研究所は、国内のゴルフ用品市場の調査を実施。本調査におけるゴルフ用品とは、ゴルフ用品取扱関連企業が生産・販売を行う、個人消費者向けのものをさす。また、自社ブランド商品の国内出荷分を対象とし、「OEM 請負分」は対象外。2013年の国内ゴルフ用品出荷市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年比104.6%の2,629億6,000万円となった。ウッド及びハイブリッド（ユーティリティクラブ）が好調に推移、さらに超軽量スパイクシューズが市場を牽引し、東日本大震災前の2010年の同出荷市場規模2,589億3,000万円とほぼ同等の水準にまで回復した。商品カテゴリー別に2013年国内ゴルフ用品出荷市場規模（メーカー出荷金額ベース）を見ると、ウッドが前年比110.8%の473億円、ハイブリッドが同113.2%の79億円と高成長を維持している。これにより、国内ゴルフ用品市場におけるゴルフクラブの構成比率は39.4%にまで上昇した。2014年の国内ゴルフ用品出荷市場規模（メーカー出荷金額ベース）を、前年比98.3%の2,585億円と予測する。2014年4月から施行された消費増税が当該市場にマイナスの影響を与えているほか、これまで恒常的に行われてきた、ゴルフ用品の過剰供給の反動減が顕在化していると考える。市場規模2014 年 9 月 10 日
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有給休暇と休暇中の仕事に関する国際比較調査
トリップアドバイザーは、日本、アメリカ、オーストラリア、ブラジル、フランス、ドイツ、イタリア、ロシア、スペイン、イギリスの計10カ国を対象に、有給休暇と休暇中の仕事に関する国際比較調査を実施。国際社会から「日本人は働きすぎ」と指摘されることがあるように、日本の有職者の平均有給休暇日数は、対象10カ国中ワースト2の年間19日でアメリカ（18日）に次いで少なく、取得予定の有給休暇日数に至っては、ワースト1の11日であることがわかった。昨年は有給休暇を充分に取得できなかったと回答した日本人有職者にその理由を聞いたところ、「仕事が忙しかった（61.4%）」に次いで多いかったのは、「休める雰囲気ではなかった（32.5%）」、「同僚に気をつかった（21.0%）」、「なんとなく休まないうちに年を越してしまった（15.0%）」の順。その一方、日本人は「できれば休暇中は全く仕事のことは考えたくないし、仕事から完全に切り離されたい」と考えている人の割合が10カ国中最も多く（65.2%）、仕事のメールや電話など「どれも対応しない（休暇中は全く仕事しない）」と答えた人は31.9%と、ブラジル（35.9%）に次いで多い結果となった。ワークスタイル/ワークライフバランス2014 年 9 月 10 日
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キャラクター人気度調査
ビデオリサーチは、満3歳～満12歳の子供を対象に「キャラクターと子供マーケット調査」を実施。子供に人気のキャラクターは、1位 ドラえもん、2位 ミッキーマウス、2位 妖怪ウォッチ。母親に人気のキャラクターは、1位 となりのトトロ、2位 ミッキーマウス、3位 くまのプーさん。子供が選ぶ人気No.1キャラクターは「ドラえもん」で、2009年6月調査から11回連続の1位と、不動の人気を誇っている。また、今年1月にテレビ番組の放映が開始された「妖怪ウォッチ」が、子供部門で一気にミッキーマウスと並ぶ第2位（63.5％）まで急上昇。一方、母親に人気のキャラクター第1位は「となりのトトロ」で、こちらも本調査10回連続1位と安定した人気を示す結果となった。子供部門で人気急上昇の「妖怪ウォッチ」も、母親部門ではベスト20にランクインしていないことから、親子間で意識が違う点も特徴的。マーケティング/消費者インサイト2014 年 9 月 3 日
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第１回 ASEAN メディア・コンテンツ調査
博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所は、タイ・ベトナム・インドネシアの３カ国/各国５００人を対象に、 「日本コンテンツファンの実態」「日本コンテンツに対するイメージ」「メディアの接触状況」などを含むメディア・コンテンツの環境を調査した「第１回 ASEAN メディア・コンテンツ調査」を実施。調査結果から、調査対象国における「日本コンテンツファン層」の平均年齢は３０．３歳。また、タイ・ベトナムの「日本コンテンツファン層の属性」は男女比はほぼ同数であること、年代別では１０代の割合が最も高いこと、インドネシアでは、日本コンテンツファン層が各年代に分散していること、比較的高収入層が日本コンテンツのファンであることなどもわかった。タイ・インドネシアでは、「日本へのイメージ総量」と「日本コンテンツファン層と訪日意向の比較」で、高いスコアが見られた。ASEAN/アジア市場2014 年 9 月 3 日
![[読書メモ]世界を制した20のメディア](/images/banner/09040301.gif "[読書メモ]世界を制した20のメディア")