気になるニュース
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学習におけるスマートフォンアプリ利用調査
マクロミルと、インモビ ジャパンは、「学習におけるスマートフォンアプリ利用調査」を、共同で実施。調査によると、「学習アプリ」を入れている人は51％。最も多いのは「英会話・英単語学習」アプリ。学習アプリの魅力は「空き時間を有効活用できる」、「移動中に学習できる」こと。女性は「ゲーム感覚で学習できる」65％、「お金をかけずに学習できる」60％と男性の約2倍に。学習アプリ使用者の2人に1人が「効果がある」と実感。「集中して学習できる」「頭に入りやすく、覚えやすい」などが理由に。今後使ってみたい学習アプリ1位は「資格取得」。学習アプリを使っている人の5割が検討。2012 年 6 月 22 日
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20代～40代女性、「クチコミ発信と消費に関する調査」
ジャストシステムは、セルフ型アンケートサービス「Fastask（ファストアスク）」を利用して、20代～40代の女性に対して、「クチコミ発信と消費に関する調査」を実施。購入・利用した商品をクチコミ発信する手段を聞いたところ、「口頭（電話、対面）」が最も多く、次いで「商品を購入したサイト内のレビュー」となった。「SNS、アプリなどのツール」を使ってクチコミ発信を行う人は30.1％。クチコミ発信のためによく利用するSNSやアプリなどのツールをたずねたところ、「Twitter」が34.4％と最も多く、続いて「mixi」、「Facebook」の順となった。11.7％の人が「特別欲しいわけではなかったのに、クチコミを発信するネタを作るために商品を購入したことがある」と答えた。購入商品は「食料品」が最も多く55.3％で、続いて「スイーツ・お菓子」となった。また、クチコミのネタ作りのために出してもよい金額は「501円～1,000円以下」が35.9％で最も多く、「1,000円以下」でくくると全体の約7割を占めた。2012 年 6 月 22 日
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富豪層人口でアジアが首位に
100万ドル（約7900万円）以上の資産を保有する富裕層人口が2011年にアジア太平洋地域で前年比1.6％増の337万人となり、初めて北米地域（335万人）を抜き、世界最多となった。フランスの情報サービス会社キャップジェミニとＲＢＣウェルス・マネジメントが発表した。同報告書によると、北米の富裕層人口は昨年、約3万9000人減少し、計335万人だった一方、アジア太平洋地域では1.6％増加し、337万人となった。ただ、資産額を比べると、同地域が10兆7000億ドル（約843兆5000億円）なのに対し、北米は11兆4000億ドルで、依然として北米が首位を維持している。国別では、米国が1.2％減の約307万人で1位。日本は4.8％増の約182万人で2位。中国は5.2％増の約56万人で4位だった。2012 年 6 月 21 日
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第1回 日本ＨＲチャレンジ大賞
人材領域で積極的にチャレンジしている企業を表彰する「第1回 日本ＨＲチャレンジ大賞」の受賞企業が決定。大賞は、サイバーエージェント。２年の役員の任期ごとに役員を必ず２名ずつ交代させる内閣改造型役員交代制度「ＣＡ８」が、日本社会の活性化に貢献する果敢なチャレンジであると評価された。イノベーション賞を受賞したのは、ユニクロ。新卒、既卒、国籍を問わず通年採用し、１、２年生にもインターンシップに参加させ、事実上の内々定を出すというユニークでオープンな「通年採用」が高く評価された。奨励賞は 富士電機、Cook Japan、 TOHOシネマズ。人材サービス特別賞はカシオヒューマンシステムズが受賞。同社の提供する人財支援システム「iTICE」が、人材サービス分野の新しい取り組みとして総合的に優れていると認められた。2012 年 6 月 20 日
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2012年度新入社員の会社生活調査
産業能率大学は、新入社員の働く意欲や新社会人としての意識、将来の目標などに関するアンケートを実施し「2012年度新入社員の会社生活調査」としてまとめた。将来の進路を尋ねたところ、“管理職志向”（管理職として部下を動かし、部門の業績向上の指揮を執る）が48.1%で、前年度と同率で過去最高。“専門職志向”（役職には就かず、担当業務のエキスパートとして成果をあげる）は41.7%で、依然として4割を超えているが過去最低の割合。男女別にみると、男性新入社員は管理職志向が56.8%で、過去最高だった前年から0.1ポイント減少したものの高止まり。女性新入社員は、“専門職志向”が依然として6割を超えている一方、“管理職志向”が3割弱に達して過去最高。2012 年 6 月 20 日
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ソーシャルメディアマーケティング支援市場に関する調査
矢野経済研究所は、国内のソーシャルメディアマーケティング支援市場の調査を実施。2011年度のソーシャルメディアマーケティング支援市場を59億円（対前年度比127.5％）と推計。近年の日本国内でのfacebookやtwitterなどのソーシャルメディアの利用者の増加などを背景に、クチコミの影響力を意識する企業が増加したことが同市場の拡大を牽引したと考える。これまでソーシャルメディア上のクチコミ投稿を分析するソーシャルメディアリスニングが主流であった。しかし、今後は単なる分析に留まらず、分析結果に基づき企業と消費者とが直接コミュニケーションを図るソーシャルメディアコミュニケーションが主流となると予測。今後のソーシャルメディアマーケティング支援市場は、構築分野や分析分野に加え運営代行分野も拡大することから、市場は引き続き堅調に成長し、2015年度には87億円に達すると予測する。2012 年 6 月 19 日
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「企業ブランド好感度アップの 要因分析」調査
クロス・マーケティングは、関東一都六県に在住しており、企業ブランドに対する印象が「すごく良くなった」経験を持つ20～69歳の男女1,000人に、「企業ブランド好感度アップの 要因分析」に関する調査を実施。調査では、特定の企業ブランドへの好感度が大幅にアップした事例を集め、その要因の分析とロイヤリティ向上や、周囲への口コミ効果等の、大幅アップしたことによる波及効果を探った。企業ブランドへの好感度大幅アップをもたらした体験や情報を大まかに分類すると、「電気機器」は店員・社員の対応、 「ファッション／繊維」は商品・サービス 、「飲料」は企業の本業外での取り組み、「自動車」は企業としての対応が特徴的な フックとなっている。 好感度大幅アップ体験を、周囲の人に話したことがある人は、69.4％。 一方、Webで自分の体験を発信したことがある人は、10.2％となった。2012 年 6 月 19 日
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メディア定点調査２０１２
博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所は、生活者のメディア接触の現状を分析する「メディア定点調査２０１２」を行った。東京地区の調査結果によると、生活者のマス４媒体とインターネット２媒体（パソコン、携帯電話*スマートフォン含む）を合わせた１日のメディア接触時間は、５時間５１分（週平均）。２０１０年以降はほぼ同数値となっており、１日のメディア接触時間は生活時間の中で飽和状態になってきていると推定できる。近年の傾向としてパソコンおよび携帯電話（スマートフォン含む）からのインターネット時間が増加していたが、特に携帯電話からのインターネット時間は４０．４分と、２００８年からの４年間で２．３倍以上となっており顕著な増加を示している。携帯電話からのインターネット時間は、これまで１０代女性の接触時間が高い傾向にあったが、１０～４０代男女の幅広い層で接触時間が増加している。１０代では男女とも携帯電話からのインターネット時間が、パソコンからのインターネット時間を上回っている。2012 年 6 月 18 日
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夏のボーナス商戦に関するアンケート
ＭＭ総研、インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」の会員モニターを使い、全国の20歳以上の就業者1,072人を対象とした｢夏のボーナス商戦に関するアンケート｣を実施。この夏のボーナス支給額が「昨夏より増加する」と答えた就業者は10.2％と昨冬の9.2％からやや増加し、「昨夏より減少する」と答えた就業者は12.9％と昨冬の16.3％からやや減少するという結果。今夏のボーナスによる購買意欲については、「昨夏と比べ上がった」と答えた就業者が14.0％と、昨冬の13.0％からやや増加したのに対し、「下がった」と答えた就業者は28.4％と、昨冬の31.7％に比べやや減少する結果。昨冬に引き続き、ボーナス額・購買意欲ともに改善傾向がはっきりと現れる結果になった。夏のボーナスの使い途で目立って増加したのは、「国内旅行」「ITデジタル家電」「遊園地・娯楽施設」「健康・美容家電」であった。2012 年 6 月 15 日
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世界9カ国でソーシャルメディアのブランド調査
市場調査会社のカンター・ジャパンは、カンター・グループ独自の「ブランドピラミッド手法」を用いて、日本、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、ブラジル、インド、ロシア、中国の計9カ国におけるソーシャルメディアのブランド力評価を行った。調査対象としたソーシャルメディアは、Facebook、mixi、Mobage、GREE、Twitterなど。この調査から、Facebookは、他より日本語版サービス開始時期が遅い（2008年）にもかかわらず、既にmixiと並び日本で最もロイヤリティを感じる人の多いブランドになっていることが明らかになった。日本のソーシャルメディア利用者でFacebookにロイヤリティを感じている人は7%であり、既にFacebookはmixi（7%）と同レベルのロイヤリティユーザーを獲得している。2012 年 6 月 14 日
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