気になるニュース
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主婦のネットスーパー利用実態調査
フィールドマーケティング支援サービスを提供するソフトブレーン・フィールドは、20代～60代の既婚女性会員を対象に「主婦のネットスーパー利用実態調査」を実施（有効回答者数 967名）。20～60代の既婚女性で、ネットスーパーを利用したことがある方は、全体の25%で、そのうち月に1回以上定期的に利用している方は、全体の12%。また一度も利用したことがない方も全体の76%。ネットスーパーでの購入アイテムは、「水・ペットボトル飲料」(51%)、「お米」(47%)など重量のあるアイテムが上位を占めた。ただ、「日配食品」(44%)、「日用雑貨」(42%)、「野菜・果物」(37%)「保存加工食品」(37%)「精肉・鮮魚」(35%)などアイテムごとの差もそれほどみられず、幅広いアイテムを購入している結果となった。利用しているネットスーパーは、全国で店舗を展開する大手の総合スーパー(GMS)の「イオン」が48%、「イトーヨーカドー」が38%と大半を占めた。2012 年 5 月 24 日
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世界の企業ブランド価値調査
ミルウォード・ブラウン・オプティモーが世界の企業ブランド価値調査「2012年ブランドＺ（BrandZ）」を発表。トップは昨年に続き、アップルでブランド価値は昨年から19％増加して1830億ドルと評価された。これは株式市場における同社の時価総額の37％に相当する。2位はIBM、3位 Google、4位 マクドナルド、5位 マイクロソフト、6位 コカコーラ、7位 マルボロ、8位 AT&T、9位 ベライゾン・コミュニケーションズ、10位 中国移動通信となった。テクノロジー関連企業7社が上位10位入りしている。調査を行ったミルウォード・ブラウン・オプティモアのマネージング・ダイレクター、ニック・コッパー氏は、「自動車や航空分野の企業が首位に躍り出た時、すべて画期的だったが、現在はテクノロジー企業の時が来ている」と述べた。2012 年 5 月 22 日
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ＰＣ・スマホ・スマタブの利用実態調査
電通は、15～59 歳の男女 7,069 人を対象に、普及が加速するスマートフォンとスマートタブレット端末（以下、スマホ、スマタブ）のユーザー利用実態調査を行いました。その結果、スマホ・スマタブは単独で用いられるより、パソコンとセットで用いられる時に、「便利なスマートさ」が促進されていくという実態が明らかになった。現在の普及は、パソコン＝91％、スマホ＝29％、スマタブ＝7％という状況。単独利用は少数派で、他のスマート機器との併用が一般的。スマホ/スマタブで購入しているものは、「本・マンガ・雑誌」をはじめ、「洋服」「雑貨」「CD・DVD」と多様に。またスマタブでは、食品・飲料の購入率が高いのが特徴的だった。（リンク先PDF）2012 年 5 月 21 日
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メディア利用に関する調査
クロス・マーケティングは、全国15～52歳（1960年～1990年代生まれ）の男女2,043人を対象に、「メディア利用に関する調査 ～年代別に見たSNS利用実態～ 」を実施。各メディアを1960年代から1990年代生まれの人がどのように利用しているか、また、特にSNSの利用実態について、年代別に明らかにした。普段よく接しているメディアは、高年齢層（1960～70年代生まれ）が「テレビ」と「新聞」に偏っているのに対し、若年層 （1980～90年代生まれ）は「テレビ」「動画サイト」「検索サイト」「SNS」「ブログ」と多岐にわたり、併用していることが 推測される。高年齢層のメディア利用シーンは、自宅にいる際の「テレビ」が高く、若年層は様々なシーンで複数のメディアを利用している。特に外出時はSNSの利用が多く、女性若年層では「ブログ」の利用も多い。商品の認知から購入するまでの過程では、高年齢層の方が多くのメディアを利用しており、慎重と言える。2012 年 5 月 21 日
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「経済成長フォーラム」が発足
グローバル化と高齢化の中で「経済成長をどう実現するか」という課題に取り組む「経済成長フォーラム」が発足。社会モデルとビジネスモデルの双方から成長のための環境整備を検討し、新たな成長分野を創り出す。規制により成長が遅れていた分野でも、先駆的な取り組みを発掘し、成長の阻害要因を取り除くことで川下からの日本の改革を目指す。そのための企業へのビジネスチャンスの提案や、必要な制度改革の提言、先駆的な企業のネットワーク化などの活動を行う。メンバーは、座長に大田 弘子氏（政策研究大学院大学教授）、コアメンバーに日本総合研究所理事長の高橋 進氏と経営共創基盤代表取締役ＣＥＯの冨山 和彦氏。3名のメンバーを中心として、検討テーマに精通した学識者や企業関係者などと活動を行っていく。2012 年 5 月 19 日
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「勤労生活に関する調査」
労働政策研究・研修機構が「勤労生活に関する調査」を実施。勤労者生活の実態を把握するために、終身雇用・年功賃金に代表される日本型雇用慣行や将来のキャリアなど職業生活に関する意識などを明らかにすることを目的としている。調査によると、「終身雇用」を支持する者の割合は過去最高の 87.5%で、「組織との一体感」「年功賃金」を支持する割合もそれぞれ、88.1%、74.5%と過去最高の高水準となっている。とくに 20～30 歳代で、「終身雇用」「年功賃金」の支持割合が前回調査（2007 年）、今回調査で伸びており、年齢階層による違いがあまりみられなくなった。また、１つの企業に長く勤め管理的な地位や専門家になるキャリアを望む者（「一企業キャリア」）の割合は50.3%と過半数。とくに、20 歳代で 51.1%と前回調査より 10 ポイント以上伸びているのが目立つ。（リンク先PDF）2012 年 5 月 18 日
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フォーブスの「セレブ番付」
米経済誌フォーブスが毎年恒例の「有名人（セレブ）１００人番付」を発表。過去１年間の芸能人としての収入やメディアへの露出度などを基に選ぶセレブリティーランキング。歌手・女優のジェニファー・ロペスがトップに立った。過去1年間の収入は5200万ドル（約41億7000万円）で、テレビなどのメディアにも頻繁に登場。2位は人気テレビ司会者のオプラ・ウィンフリー。3位はカナダ人歌手ジャスティン・ビーバー、4位は歌手リアーナ。昨年1位だった歌手のレディー・ガガは5位となった。2012 年 5 月 17 日
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世界のスマートフォン利用に関する大規模調査 2012 年
グーグルが世界のスマートフォン利用に関する大規模調査 2012 年の調査結果を発表 。Google が Ipsos、Mobile Marketing Association（MMA）と共同で実施したもので、今回は、対象地域を40か国以上に増加し、スマートフォンの普及状況、利用状況に関して調査・分析を行った。日本におけるスマートフォン利用動向は、スマートフォン普及率が昨年の6%から、約3倍の20% に増加。スマートフォンからのSNS へのアクセスは、2011年の58% から、63%に増加。日本のスマートフォン利用者は、平均で40 のアプリをインストールしており、調査対象の40ヶ国の中で最多。スマートフォン利用者の10人に9人が、ローカル検索を使ってレストランや周辺のお店等の地域情報を検索しており、そのうちのおよそ4 割が実際に「お店を訪問した」と回答している。2012 年 5 月 17 日
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ライフコーポレーションとヤオコーが業務提携検討
食品スーパー首位のライフコーポレーションと、同業で埼玉地盤のヤオコー（売上高で業界7位）が、業務提携検討へ向けた交渉入り。商品の共同開発や加工センターの相互活用などで業務提携の検討を行う。業務提携検討の理由は以下、「食品スーパー業界は、少子高齢化の進行による需要の縮小に加え、デフレ傾向が続くなか、お客様の低価格化志向の強まりにより価格競争は厳しさをましております。そうしたなか、規模や地域を超えて生き残りをかけた合従連衡が進んでおりますが、今般、お互いの強みを活かし安定した成長を図るため必要な分野についての業務協力の可能性、広範な分野での業務提携の可能性に関して真摯に検討していくことについて合意いたしました。」2012 年 5 月 16 日
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SNS/コミュニケーションアプリの利用状況調査
ジャストシステムは、「SNS/コミュニケーションアプリに関する認知度/利用状況調査」の結果を発表。本調査では、「Facebook」「Twitter」「LINE」「Instagram」「Pinterest」など、さまざまなSNS/コミュニケーションアプリの認知度と利用率、利用用途と頻度などについて調査。認知度は、Twitter、mixi、Facebookが「8割」を超え、LINEは「32.5％」。利用率については、Twitterが「36.3％」、mixiが「34.5％」、Facebookが「30.3％」 と続き、LINEは「13.1％」となった。LINEをダウンロード/登録し、現在も利用しているのは「77.4％」。年代別で見ると10～20代では「82.9％」、30～40代では「69.1％」の方がダウンロード/登録後も継続して利用している。利用者の「74.0％」が週1日以上利用し、特に10代では「47.1％」がほぼ毎日利用している。2012 年 5 月 16 日
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