2010 年のアーカイブ
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»[読書メモ]人勢塾
神戸大・金井壽宏教授が始めた"ポジティブ心理学を組織に応用するための"研究会「人勢塾」のレクチャー再録に加筆。多彩なゲスト・塾生の声と共にライブ感溢れる内容で読者の「逆境を乗り越える力」を鍛える!
2010 年 6 月 14 日
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»[終了セミナー]カラーマーケティング入門 セミナー
カラーマーケティング入門 セミナー色の効果を最大限に発揮するための理論と実務への活用法 講師芳原 信 株式会社オフィス・サウス 開催日2010年7月14日(水) 時間13：00～17：00 費用39,900円 (消費税込み) 会場主婦会館（東京都千代田区） 主催株式会社マーケティング研究協会 このセミナーに関するお問い合わせはこちら 貴社の商品やサービスの情..
2010 年 6 月 14 日
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»[気になるニュース]日本の味、世界へ
キユーピーマヨネーズやきのこの山など日本の食品が米アマゾンを通じてひそかな人気になりつつあるそうです。中国人観光客が日本に来た時に食品を大量に買って帰る光景など目にしますし、日本で普通と思っているものが世界では特別に感じてもらえることが多いのではないでしょうか。良い意味で日本の常識は世界の非常識ですね。米国市場を日本の食品メーカーが席巻する日が来るかもしれま..
2010 年 6 月 10 日
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»[気になるニュース]水曜ビジネス
「ノー残業デー」としている企業が多い水曜日を狙ったビジネスが活況だそう。美術館やスポーツクラブ、ホテル業界などが定時退社するビジネスパーソンをターゲットに展開しているようです。「ノー残業デー」は日本経団連が呼びかけるなど、企業での導入が進んでいるようなので、多くの企業にとって無視できないトレンドになるかもしれませんね。
2010 年 6 月 9 日
コラム：エンゲージメントシリーズ
»[コラム]個人が職場を選び、個人が教育を選ぶ時代の才能マネジメント最近、若者はなぜ会社に長く居つかないか、といったテーマの書籍をよく見かける。色々な意見があるだろうが、私はこれは単純にマネージャーのマネジメント意識、あるいは企業のマネージャー教育に根本的な問題があると考える。 各人の転職には色々な理由があるだろうが、期待できない自分の成長・貢献、上司や同僚とのチーム感覚の不足といったものから導かれる感情的な不満足感こそ、年..
2010 年 6 月 9 日
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»[気になるニュース]DENTSU デジタルシニア・ラボ
ネットやデジタル機器とシニア層との関わりなどについて研究する「DENTSU デジタルシニア・ラボ」を、電通と東京大学大学院情報学環の橋元良明教授と共同で発足。消費も堅実に伸びている60才以上のシニア層に着目、特にネットやデジタル機器を自由に使いこなしアクティブなシニアライフを生きる生活者のメディアライフや情報行動の実態について研究。今後はビジネス開発に資するコンサル..
2010 年 6 月 8 日
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»[気になるニュース]クール・ジャパン室設置
経済産業省は「クール・ジャパン室」を設置すると発表。日本の戦略産業分野である文化産業（＝クリエイティブ産業：デザイン、アニメ、ファッション、映画など）の海外進出促進、国内外への発信や人材育成等の政府横断的施策の企画立案及び推進を行う。アニメなど競争力の高い分野で日本が世界基準をつくって発信していけると良いですね。個人的に注目分野はファッション（特にギャルファ..
2010 年 6 月 8 日
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»[終了セミナー]相手を納得させる文章力の磨き方
報告書・稟議書・メール・提案書作成の必須スキル相手を納得させる文章力の磨き方正確に伝わる文章力と相手を説得する表現力が身につきます 講師宮澤 節夫 クリエイティブ・マネジメントコンサルタント 開催日2010年7月6日(火) 時間13：00～17：00 費用39,900円 (消費税込み) 会場青学会館(東京都渋谷区) 主催株式会社マーケティング研究協会 このセ..
2010 年 6 月 7 日
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»[気になるニュース]子どもに入社してほしい企業ランキング
日経ＨＲは、子どもに入社してほしい企業ランキングを発表。息子に入社してほしい企業は1位が三菱商事で2位は地方公務員、3位以下はトヨタ自動車、パナソニック、ソニー。娘に入社してほしい企業は1位が資生堂、2位は地方公務員で3位以下は全日本空輸、三菱商事、ベネッセ。学生の就職人気ランキングとあまり変わらない？印象ですね。グーグルが6位（息子）に入っていたのが違いでしょう..
2010 年 6 月 5 日
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»[気になるニュース]ウォルマートの社員教育
米ウォルマートが就学補助制度を導入すると発表。従業員が働きながら教育をうけるために3年間で5千万ドルの予算。また大学と提携し、ウォルマートの業務に関する講義（小売業、物流など）をオンラインで開くそうです。日本でも企業とビジネス・スクールが組んで社内大学を立ち上げたり、ビジネス・スクールに派遣する例もありますが、対象者はごく一部。今回は従業員140万人が対象だそう..
2010 年 6 月 4 日
